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様々なニュースを読み解く、セールスパーソンのためのニュース解説。（週１回更新/全１２回）
お客様のための有効な情報提供に役立つコンサルタントからのアドバイスをご紹介いたします。

エンタープライズ２.０時代の到来：コモディティ化した２.０の行方（ITmediaエンタープライズ）

Web1.0ではWebの機能は「受信」と「検索」であった。

Webの世界は、Web1.0からWeb2.0が標準になっています。前者と後者の機能の違いは、従来の｢受信｣と｢検索｣に加えて、｢発信｣と｢共有｣の4つの要素を有するようになったことです。
つまり、このニュースは、企業情報を十分に活用するために、「受信」と「検索」だけでなく、「発信」と「共有」があれば、インタラクティブなコミュニケーションが可能になることを示唆しています。
イントラネットでも、昨今のWebと同様に利用者（社員）が情報を「受信」し「検索」するだけではなく、利用者（社員）から情報を「発信」「共有」することによって、企業と社員のインタラクティブ（双方向）のコミュニケーションが可能になります。これを実現するのが、イントラブログや社内SNS、内部検索機能や社内RSSリーダーなどです。

筆者の見解では、イントラネットの存在は完全に消滅しないまでも、今後はホスティングサービスによる企業内ネットワークのアウトソース化が進む。つまり、SaaSによるイントラネットのアウトソースが顕著なものになっていくはずだ。これはSOX法や企業のコンプライアンスの影響による追い風も大きい。

そして、イントラを活用する事で、コンプライアンスや企業倫理を社員に浸透させる活動を企業が行っており、イントラ2.0（新しいイントラのあり方）によって会社と社員の双方向のコミュニケーションが実現でき、より効果的にイントラを活用する事が出来ることがメッセージです。
実際に、イントラを活用しながらコンプライアンスの学習を積極的に行っている企業はいくつもあります。

私なら、「誰でも、いつでも、どこにいても、必要な情報を活用できる」ユビキタスコンピューティングを実現し、社内間での情報共有をより強固なものとするときに、エンタープライズ2.0の話題を持ち出します。従来のイントラから新しいイントラのあり方を説明するときに、

Web1.0ではWebの機能は「受信」と「検索」であった。それがWeb2.0ではブログなどの力を借りて、「受信」「検索」「発信」「共有」の4要素を有するようになる。
イントラネットにおいても、同様に今後は情報の自由な発信と共有が進むだろうと思われる。

を引用して、会社と社員のインタラクティブなコミュニケーションがよりいっそう重要になることを説明します。つまり、情報共有の考え方にしろ、仕組みにしろ、一方通行ではうまくいかない、ということを伝えるときの話題ですね。

現在のWebベースでは当たり前のようになっているこのインタラクティブコミュニケーションの概念が中小企業ではどうでしょう？サーバー導入によって、情報共有をはじめ、スケジュール管理、セキュリティ強化、ユビキタスコンピューティングが可能になります。記事で書いているように、｢湖｣のままでは、永久に｢海｣とつながることが出来ないのです。

IT用語に多い概念は、この記事のように感覚的に説明した後に、チャートなどを使って補足を行なう事によって必要性を認識していただくことができます。

バズワード

バズは、マーケティングの世界で口コミを表します。つまり、世間や業界で口にされているがその実態が明らかでない言葉を指します。「良く分からないけど、何だか凄そう」と感じさせるため、言葉が一人歩きする可能性があります。そのため、事情を知らない人にとっては諸刃の刃になりかねませんね。

ＳａａＳ

Software as a service の略称で｢サース｣または｢サーズ｣と発音され注目を集めているキーワードです。SaaSとは「ソフトウェアの機能をネットワーク経由で利用する」という形態でASP（Application Service Provider）と本質的には同じです。ただし、その重要性が飛躍的に大きくなっていることから、マーケティングの観点で新しい名称で呼ぶようになっています。

○○２.０

Web2.0、DoCoMo2.0、今回のエンタープライズ2.0。近年、IT業界意外でも用いられる表現ですが、従来のサービスや概念を1.0とした時、新しいサービスや概念を2.0で象徴します。お客様に説明するときは、「Web2.0、新しいWebのあり方」と付け加えると良いでしょう。

Web2.0　エンタープライズ2.0　情報共有

森戸裕一 （もりと・ゆういち）
ナレッジネットワーク株式会社　代表取締役
中小・中堅企業を対象にITを活用した経営手法、企業戦略などを提唱する、コンサルティング事業を展開。マイクロソフト社をはじめとするIT企業、自治体などが主催する中小・中堅企業向けIT化支援セミナーの講師も数多く担当し、“ITで元気になるヒント”の数々を提案し続けている。